「共働きだけど、保険ってどうすればいいんだろう」
子どもが生まれたり、住宅を買ったり。ライフイベントのたびに頭をよぎるのが、保険のことではないでしょうか。
ゆう周りに聞いても「入っておいたほうがいいよ」くらいしか言われないし、自分たちに何が必要なのか分からなかった
わが家も同じでした。出産のたび、住宅購入のたび、「本当にこのままで大丈夫？」という漠然とした不安がありました。
この記事では、共働き夫婦のわが家がライフイベントのたびに保険を見直し、最終的に「ほぼ入らない」という判断に至ったプロセスと根拠を共有します。
大事なのは「入る・入らない」の結論ではなく、自分の家庭の数字で確認して、根拠を持って判断することです。わが家の判断プロセスが、あなたの家庭の保険を考えるヒントになればうれしいです。
わが家の保険状況｜夫ゼロ・妻は月数百円だけ
最初に、現在のわが家の保険状況をお伝えします。
- 夫（ゆう）： 民間保険ゼロ。結婚前から未加入
- 妻（まゆ）： 勤務先経由の保険に月数百円のみ
結婚後に追加で加入した保険はありません。住宅購入時に火災保険には入っていますが、いわゆる生命保険・医療保険はゼロです。
まゆ最初から「入らない」と決めてたわけじゃないよ。何度も考えた結果、今の状態になった感じ
そうなんです。「保険なんていらない」と最初から思っていたわけではなく、ライフイベントのたびに検証を繰り返して、この結論にたどり着きました。
💡 保険の要否を含めて家計全体をFPと整理した話は、こちらの記事にまとめています。
保険を見直したタイミング
わが家が保険について立ち止まって考えたのは、大きく分けて3つの時期でした。
出産のたび ── 第一子・第二子
子どもが生まれると、やっぱり考えますよね。「自分に何かあったら、この子はどうなるんだろう」と。
ゆう正直、教育資金のこともぼんやりとしか分かっていなくて、不安だった
第一子のときに考えたのは、教育資金への漠然とした不安と、片方が働けなくなったときに子育てと仕事を両立できるかという心配でした。夫婦で話し合い、当時の貯蓄と共働きの収入を踏まえて検討した結果、「今すぐ加入する必要はない」と判断しました。
第二子のときも改めて検証しましたが、結論は変わりませんでした。
また、子ども向けの保険（学資保険・子どもの医療保険）も検討しましたが、こちらも見送っています。学資保険については別の記事で詳しく書いているので、気になる方はそちらもご覧ください。
住宅購入 ── ライフプラン作成からFP相談まで
住宅購入を検討するタイミングで、家計全体のライフプランを作成しました。住宅ローンの返済計画だけでなく、教育費・老後資金・保険の要否まで含めたシミュレーションです。
ゆうライフプラン上で「保険なしでも成り立つか」をシミュレーションで確認できたのが大きかった
その後、FPにも相談しました。FPから教わったのは「公的保障 → 企業の保障 → 民間保険」という優先順位の考え方です。
- 生命保険： 「現時点の貯蓄額と共働きの収入を踏まえると、生命保険の優先度は低い」との評価
- 就業不能リスク： 「生きているけれど働けなくなった場合への備えはケアしたほうがいい」とアドバイスあり
- 公的保障の確認： 高額療養費制度や傷病手当金など、まず公的な制度でどこまでカバーされるかを確認すべきと言われた
まゆ「どちらか一方が亡くなれば、かかるお金も減る」って言われて、確かに…と思った
遺族年金の試算
最後に確認したのが、遺族年金の受給額です。夫が亡くなった場合・妻が亡くなった場合のそれぞれで試算しました。
結果として、どちらのケースでも家計フローが回ることを確認できました。これが「生命保険に入らなくても大丈夫」という判断の最後のピースになりました。
入らない判断ができた3つの根拠
「入らなくて大丈夫な理由」は、家庭ごとに異なります。わが家の場合は、次の3つの根拠があったからこそ、この判断ができました。
あなたの家庭でも同じように確認できるポイントなので、一つずつ見ていきましょう。
① 共働きの収入で、片方が亡くなっても家計フローが回る
FPからも指摘されたポイントですが、共働き世帯の場合、片方が亡くなると収入は減りますが、生活費も減ります。
わが家の場合、どちらが亡くなっても、残された側の収入＋遺族年金で生活費と教育費をカバーできることをシミュレーションで確認しました。
ただし、これは「残された側がこれまで通り働ける」ことが前提です。わが家はお互いの両親が近くにいて、育児のサポートを受けられる環境にあることも、この判断の背景にあります。育児の体制によっては働き方を変えざるを得ないケースもあるので、この点はこの後のチェックポイントでも触れています。
✅ あなたの家庭でも確認してみましょう： 夫・妻それぞれが亡くなった場合に、残された側の収入だけで毎月の生活費をまかなえるか。ざっくりでも計算してみると、必要な保障額が見えてきます。
② 遺族年金＋貯蓄でカバーできる範囲を確認した
遺族年金は、子どもの人数や亡くなった人の働き方によって受給額が大きく変わります。わが家は夫死亡・妻死亡のどちらのケースも具体的に試算し、貯蓄と合わせて当面の生活に困らないことを確認しました。
詳しい試算方法と金額はこちらの記事にまとめていますので、参考にしてみてください。
✅ あなたの家庭でも確認してみましょう： ねんきんネットで自分の年金記録を確認し、遺族年金のおおよその受給額を把握してみましょう。「思ったより多い」と感じる方も多いはずです。
③ 公的保障＋企業の保障を先に確認した
FPに言われて目からウロコだったのが、「民間保険を検討する前に、まず公的保障と勤務先の保障を確認しましょう」というアドバイスです。
- 高額療養費制度： 医療費が高額になっても、月の自己負担額には上限がある（※上限額は所得区分によって異なり、制度改正で変更されることがあります）
- 傷病手当金： 病気やケガで働けなくなった場合、給与の約2／3が最長1年6ヶ月支給される
- 企業独自の保障： 会社によっては、独自の見舞金制度や所得補償制度がある場合も
ゆう調べてみたら、公的制度だけでもかなりカバーされていた。民間保険はその「上乗せ」なんだと分かった
✅ まずはここから確認： 勤務先の福利厚生制度を確認してみてください。就業規則や人事部門への問い合わせで確認できることが多いです。意外と手厚い保障が用意されているかもしれません。
それでも備えを検討しているリスク
ただし、一つ検討を続けているリスクがあります。就業不能リスク（生きているが働けない状態）です。
死亡の場合は遺族年金＋貯蓄でカバーできますが、大きな病気やケガで長期間働けなくなった場合は、生活費も介護費もかかり続けます。傷病手当金は最長1年6ヶ月で終わるため、それ以降の備えは検討の余地があります。
まゆ今のところ入ってはいないけど、就業不能保険は今後検討するかもしれないよね
わが家は現時点では未加入ですが、今後の検討課題として残しています。
保険が必要かどうか、判断のチェックポイント
わが家は「ほぼ入らない」という判断になりましたが、これは全ての家庭に当てはまるわけではありません。
以下のチェックポイントに当てはまる項目が多い場合は、保険の優先度が高くなります。
- 片働き（一方の収入に依存している）
- 貯蓄が生活費の6ヶ月分に満たない
- 住宅ローンの残債が大きく、団信以外のカバーが薄い
- 勤務先の福利厚生（所得補償・見舞金等）が手薄
- 小さな子どもがいて、教育費の見通しが立っていない
- 万一のとき、育児を頼れる人（親・行政サービス等）が少なく、働き方を大きく変える必要がある
ゆう1つでも当てはまるなら、一度保険の優先度を確認してみる価値はあると思います
自分の家庭にどの保障が必要かは、公的保障・企業の保障・遺族年金と確認項目が多く、一人で整理するのは正直大変です。わが家もFPと一緒に整理したことで判断がクリアになりました。
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まとめ｜保険の正解は家庭ごとに違う
わが家はライフイベントのたびに保険を見直し、「ほぼ入らない」という判断をしました。
この判断ができたのは、「なんとなく大丈夫」ではなく、遺族年金の試算・FP相談・公的保障の確認を通じて根拠を持てたからです。
まゆ不安がゼロになったわけじゃないけど、「根拠があるから大丈夫」って思えるようになったのは大きいよね
「遺族年金・公的保障・企業の保障…確認すべきことが多くて、どこから手をつければいいか分からない」という方もいると思います。わが家も最初はそうでした。
最終的にFPと一緒に家計全体を整理したことで、保険の判断だけでなく教育費や住宅ローンまで含めた見通しが立ちました。その体験プロセスをこちらの記事にまとめています。
ゆう漠然とした不安を抱えたままにするより、一度ちゃんと確認してみるのがおすすめです
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